日本の科学技術をうまく使って、種の保全に一役買おうという野心的な取り組みが報じられた。日本植物園協会がその推進役。地味な分野だが、環境破壊の影響を最も早期に受けるのは植物。当然といえば当然のことなんだろうけど、今や地球環境保護が待った無しの時点にさしかかっていることを物語るエピソードの1つでもある。
記事の内容 ↓
絶滅の恐れがある日本の植物種を国内の植物園で守り、増やしていこうと、日本植物園協会（会長＝岡島徳岳・名古屋市東山植物園長、１１６園）が本格的に取り組み始めた。生物多様性条約に基づく国際的合意「世界植物保全戦略」に沿った活動で、拠点となる植物園の全国ネットワークを構築、まず１２年度までに「５０％保全」の達成を目指す。
国内には約７０００種の植物が知られている。だが、環境省が昨年改定した植物（種子植物とシダ植物）のレッドリストで絶滅危惧（きぐ）種（準絶滅危惧種を含む）とされた植物は、その約４分の１にあたる１９４５種に上る。
☆ 今までの歴史の中で生物が生まれたり滅んだりする速度はすごくゆっくりしていたのだが、最近は急速にその数が増加している。「不都合な真実」で説明されていた恐怖の傾向である。
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絶滅の恐れがある日本の植物種を国内の植物園で守り、増やしていこうと、日本植物園協会（会長＝岡島徳岳・名古屋市東山植物園長、１１６園）が本格的に取り組み始めた。生物多様性条約に基づく国際的合意「世界植物保全戦略」に沿った活動で、拠点となる植物園の全国ネットワークを構築、まず１２年度までに「５０％保全」の達成を目指す。
国内には約７０００種の植物が知られている。だが、環境省が昨年改定した植物（種子植物とシダ植物）のレッドリストで絶滅危惧（きぐ）種（準絶滅危惧種を含む）とされた植物は、その約４分の１にあたる１９４５種に上る。
☆ 今までの歴史の中で生物が生まれたり滅んだりする速度はすごくゆっくりしていたのだが、最近は急速にその数が増加している。「不都合な真実」で説明されていた恐怖の傾向である。
日本植物園協会は、地域で保全活動の中心となる地域拠点園（２０園）と、扱いに慣れている植物種の保全を主にめざす特定植物拠点園（１９園、地域拠点園と重複あり）を決め、植物種多様性保全拠点園ネットワークを構築した。
このネットワークを活用し、例えば北海道・礼文島に固有のレブンアツモリソウ、九州の草原で減っているハナシノブといった絶滅危惧種の収集と栽培を分担するほか、種子の冷蔵保存や栽培方法の研究、保全情報のデータベース化などで各園が協力し合う。各園で所有する絶滅危惧種はすでに計約８００種に達し、「あと少し努力すれば目標に届く」（岡島会長）という状況だ。
世界植物保全戦略は０２年の生物多様性条約締約国会議で採択された。しかし、国内の植物園はこれまで協力関係が薄く、全国的な保全対策や国際的なアピールは遅れがちだった。数年前から、植物園自然保護国際機構（本部・英国）に取り組みの強化を求められていた
